エネルギー起源排出削減で建築設備に問うこと｜お役立ちコラム
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コラム
2025.04.15
- 総合ビル管理
- 省エネ対応工事
エネルギー起源排出削減で建築設備に問うこと
CO2排出量の実態
住宅や建築分野における地球温暖化の問題は、私たちが早急に取り組まなければならない課題の一つでもあります。
環境エネルギー起源であるCO2排出量のうち、家庭や企業から排出される量は全体のおよそ34％を占めているといます。家庭からのCO2排出量は世帯数の増加に伴い増えており、また企業でも延べ床 面積の広さに伴いその排出量も増加しています。
家庭が起源のエネルギー消費の内訳では、冷・暖房が29％、給湯が29％で全体の半分以上を占めていることが分かります。特に寒くなる秋から冬にかけて、 暖房や給湯の使用率が急激に上昇するので、その分だけ排出されるCO2が増えるわけです。
この課題を解決するために、建物の断熱性の向上、建築設備機器の 性能向上が求められています。建築設備のエネルギー起源の削減化を達成するためには、空調設備・衛生環境・電気設備においてトータルで省エネルギー化を行うことが重要です。
こうしたことを受け、現在ではパッケージ空調や太陽光発電などの、自然エネルギーを活用した省エネルギー建築設備が増加しています。パッケージ空調とは、空気調節管理に必要とされる機能が、ひと通り組み込まれているもので、中規模施設で多く利用されています。
ビル設備における省エネルギー対策
特に大量のCO2を排出するビル設備における省エネルギー対策には、空調設備では事務所に設けられることの多い、大温度差空調システムは運送動力を低減に、床吹出空調システム・外気量制御システムは空調負荷を低減に、排気熱回収システムは外気負荷低減にすることで省エネにつながります。
工場などの大空間では、大空間成層空調システム・置換空調システムを空調負荷低減させることで省エネにつながり、運送用ポンプでは、インバータ付きファン やポンプ・増圧給水ポンプユニットの運送動力を低減させることで省エネにつながります。
また熱源機では、氷蓄熱式大温度差空調システム・大温度差吸収冷温 水発生機において搬送動力を低減させ、デシカント空調では排熱を利用する、最適化制御システムでは統合効率を上げることで省エネにつながっていきます。 建築設備における省エネルギー対策が充実することによって、エネルギー起源となるCO2を大きく削減することが可能となってきます。
しかし、使い勝手が悪くなってしまっては省エネに対する取り組みも薄れてしまいます。そのため、パッケージ空調機に躯体蓄熱システムを組み込むことで、パッケージ空調機の使い易さをそのままにピークカットと省エネルギーを実現した「躯体蓄熱パンケージ空調システム」も導入され始めています。
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